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20151005_00

1人1台端末の導入を考える

 現在、改定へ向け進んでいる次期学習指導要領において、今後育成するべき子どもたちの資質・能力、その実現のために必要な各教科の目標や学習内容、その方法や評価をどのようにしていくかということをまとめて再検討している最中となっています。

 そのなかでも、学習した知識や方法が子供たちにとって使えるものになっているのか、その知識を本当に使えるものにするための知識の変換の部分に注力する、という流れができており、それが次期学習指導要領における「アクティブ・ラーニング」というキーワードとなっています。こうした場面でタブレットや電子黒板など書き込めるICTツールが活用され、子供たちの能動的な学びを支えると予想できます。

 また、文部科学省ではデジタル教科書の位置づけに関する検討会議を行い、紙の教科書だけではない新しい教科書のありかたをメリット・デメリットの両面からヒアリングを行っています。

 そこで日本教育新聞では、2015年10月5日付にて、学校や教育委員会がICTツールの活用するにはどういったやり方が良いのかを、具体例を示しました。そこに企業のツールやソリューションを導入した事例を加え、ICT活用による教育の広がりを紹介いたしました。また本特集は10月9・10日に開催される「JAET2015 第41回全日本教育工学研究協議会全国大会 富山大会」(対象=情報教育関係者1000名)にて特別配付を実施しました。

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